能登半島地震から「構造」を考える。
／vol.8 構造設計士・林信実
浦建築研究所をより身近に。こちらの「建築コラム」では、建築事例だけでは見えないスタッフの素顔や、建築業界のトピックなどもご紹介していきます。第8回は、構造設計士・林信実（のぶみ）さんへのインタビューです。林さんは構造設計一級建築士として、令和6年能登半島地震発生直後から現地に入り、建物の危険度判定などに奔走しています。
普段は目に見えないけれど、災害時にその真価が如実にあらわになる「構造」。今回は能登半島地震を経て考える構造の重要性や、知られざる“ニッチな構造の世界”まで、お話をうかがってきました。
観測史上・県内最大の地震に見舞われて
──林さんは地震発生の直後から、応急危険度判定士として被災地に入っておられます。
林：はい。地震が起きてから一週間以内には、県内の設計事務所に召集がかかり「被災建築物応急危険度判定」に向かいました。これは建物に住まわれている方がそこに居ても大丈夫かをジャッジするものです。今回の地震は、金沢から以北全域が対象地域となるような規模の大きさだったので、物理的に県内の設計事務所だけではとても対応しきれません。なので、県内の設計事務所は内灘町とかほく市を中心に、奥能登方面は他県からの建築士や行政担当者らの応援により、判定業務が迅速に遂行されました。
──なるほど。実際に現地に足を踏み入れられていかがでしたか？
林：応急危険度判定で地域の住宅を回っている時は、みなさん一時避難されていることもあり、まち全体がまるで廃墟のようでした。発生から１ヶ月経った今も、北に行けば行くほど、まだまだそんな光景が広がっています。そこに立つときの時の感情は、なかなか言葉にはできないものがあります。
「災害拠点」としての機能を果たす
──能登には、浦建築研究所として設計した建築物も多く点在していますよね。
林：はい。そちらもすぐに確認に回りました。部分的なダメージを受けていた建物も一部はありましたが、大半の建物は問題なく建物が使える状態で、一安心しました。
そして、「輪島市役所」や「能登町役場」をはじめ病院や小学校など、弊社が担当した建物の多くが「避難所」や「災害拠点」に指定されているので、無事にその機能を果たせていたこともよかったです。
設計を担当した建物に関しては、現地の方と直接お話することもできました。生活することでさえ困難な状況が続く中でも気丈に振る舞っていらっしゃって、すでに意識が「どうやって復旧していくか」ということに向いておられるというか。能登の方は本当に精神的に強い方が多いなと、改めて感じさせられましたね。
半島に混在する、一様ならぬ被害状況
──今回の能登半島地震と、過去の地震との質的な違いなどは、建築士として何かお感じですか？
林：まずは非常に強い揺れであったこと。地震規模を示すマグニチュードでいえば7.6で、阪神淡路大震災の7.3よりもさらに大きく、輪島市や志賀町では震度７を観測しています。
また、石川県は県の形自体が細長く、特に能登は半島なので、山があり海があり、そして一口に海といっても「外浦」と「内浦」があったりと様々な環境があります。なので、今回の地震の被害の現れ方も一様ではなく、津波や土砂崩れ、液状化に側方流動（※）など、あらゆる災害パターンが、小さなエリアの中で混在している。一つ一つに判断をつけるのも、非常に難しい状況だと思います。
（※）側方流動…地震時に発生する液状化に伴い，地盤が水平方向に大きく変位する現象
林：また「半島」という地理上、入口が細いために一度交通網が遮断されてしまうと「陸の孤島」と化してしまうこと。ライフラインを復旧する難易度が非常に高くなってしまったことが、事態をより深刻にしています。
そして余震が１ヶ月以上経った今も続いているということ（取材当時は2月上旬）。そもそも「新耐震基準（※）」は震度７に耐えられるように設定されたものではありますが、「何度も地震が続く」というシチュエーションは想定されていません。地震がきた時に建物が倒壊せず「まず人が逃げられる状態であること」、そして次の地震がくるまでに建物を補修できることが前提となっています。珠洲においては2023年から震度5弱程度の群発地震が続いていて、すでにダメージを受けていた建物も多かったはずです。その修繕が間に合っていなかったことも倒壊などの一因として考えられます。
（※）新耐震基準…1981年6月1日から施行された耐震基準。震度6強～7程度の揺れでも家屋が倒壊・崩壊しないことを基準としている。
「新耐震」と「旧耐震」
──今ほど「新耐震基準」のお話がありましたが、そもそもの「新耐震」と「旧耐震」の違いを今一度ご説明いただけますか？
林：はい。分かりやすく言うと、昭和56年（1980年）よりも前に建てられた建物が「旧耐震」、それ以降に建てられたものが「新耐震」になります。新耐震になって大きく耐震基準が強化され、建築に応じて入れるべき壁量や鉄筋量などが厳格に定められました。
旧耐震の建物に対しても、「耐震補強」の呼びかけはなされていますが、それができていない建物が多いのも現実です。
──今回の地震で「新耐震」と「旧耐震」の建物の被害に明確な差はあったのでしょうか？
林：地盤の固さなど、建築物以外の要素も絡んでくるので単純には言い切れませんが、やはり新耐震の建物の多くは、この大きな地震の中でも全壊・半壊といった酷い状況は免れている印象ですね。
──やはり耐震の意味では鉄筋コンクリート造の建物の方が強いのでしょうか。
林：いえ、「木造は弱くて鉄筋コンクリート造は強い」とい話では決してなくて、構造計算上の問題です。木造でも構造計算によって鉄筋コンクリート造と同じような耐久性を出すことはできるので。
石川県民の「地震」への意識
──「能登の昔ながらの建造物」に共通する建築的特徴などはあるのでしょうか？
林：一つには「瓦」があるかもしれません。能登の瓦は「能登瓦」とも呼ばれ、地元の粘土質な土を用いて作られていて、黒々と美しく、厚みがあってとても立派な瓦なんです。雪や風に強いので、能登の風土に非常に合っている。ただその分重量があるので、「地震」となると弱点の一つとなってしまいます。頭が重いと、慣性力が強くなるので建物が大きく振られてしまいます。ただ、今回は真冬の1月に発生した地震にも関わらず、屋根に雪が積もっていなかったのは不幸中の幸いでした。
あとは、梁がしっかりとしたお宅も多いですよね。日本海側のずっしりと重い雪にも耐えられるように。そういう意味でも、能登は歴史的に「雪」と「風」に対する備えの意識が強い地域だと思うのですが、「地震」というものに対しては備えがあまりなかった。これは能登に限らず、石川県の県民性といえると思います。耐震化に対する全国意識調査（※）でも、石川県は41位と全国でもかなり低い方なんです。
（※）https://www.ncn-se.co.jp/news/1797
人命に直結する「建築」に携わる覚悟
──ちなみに、そもそも林さんが「構造設計士」を目指されたのはどうしてだったのでしょう。
林：父が設計事務所を営んでいたので、その影響もあり建築学科に入学しました。最初の頃は僕も設計デザインの勉強をしていたので、「構造」という世界があることはうっすらとしか知らなかったけれど、建築を勉強していくうちに惹かれていって。体育館やドームといった巨大空間も「構造計算」のなせる技だと思うと、凄いなと思いましたし、さらに「構造に携わる人は、建築を学ぶ人の中でも1割に満たない」という話を耳にして。「あれ、なんでだろう」という興味から首を突っ込むうちに、いつの間にか“構造の虜”になっていたというか。
──1割未満…！構造って、設計の中でもニッチな分野なんですね。でも、浦建築研究所には構造部門に４名の構造設計士が在籍されていますよね。
林：そうですね、「構造計算」に関しては外注されている設計事務所さんも多い中で、社内に構造設計士が４名いるのは、県内でも多い方だと思います。僕らは組織設計事務所として、他部署と連携しながら仕事をしています。4人いても、引っ張りだこな状態なのですが（笑）。
──「構造」にとって「地震」は重要なテーマの一つであると思うのですが、この道を進む上で意識はありましたか？
林：阪神淡路大震災が起きたのが、実は僕が建築学科に入学する年だったんです。「大地震の恐ろしさ」というものを、まさに建築の道を歩み出したときに知りました。そして大学で建築を学ぶほどに、建築が担う役割の重みを感じるようになって。そして、浦建築研究所に入社してまもない2007年に「平成19年 能登半島地震」が起こります。その時は建物への被害は限定的でしたが、衝撃的でした。目に見えないものを相手にする恐怖を、身近で地震が起きて初めて“体感”として理解したというか。「自分の仕事は、人命に直結する仕事なんだ」ということに、一層意識的になったのはそこからですね。今も変わらず、その意識は持ち続けています。
構造は「目に見えない」からこそ
──「構造」って、「意匠」と違って普段は見えないけれど、こういう非常事態になると、如実に顕在化しますね。そういう意味では「耐震偽装」は本当に怖いなと。どんなに緻密な構造計算がなされていてもそれが「施工」されていなかったら、意味がないわけで。
林：そうなんです。極端な話、コンクリートを流し込んでしまえば、中に入っている鉄筋の数が間引かれていても分かりません。だからこそ、私たち独立した設計事務所が行う「設計監理」としての第三者チェックは非常に重要な仕事だと感じています。（※設計監理についてはコラム「設計事務所に依頼するということ」にて）
──今回の地震を経て、「構造」という立場から、今後どんな仕事をしていきたいとお感じですか。
林：まず「人命最優先」ということ。これまでもこれからも、最優先のテーマですね。建物が直接人命に関わるような事態に至らない建築をつくる。その意識を持って日々設計に携わることが大事だと思っています。
ただ「耐震レベルをあげる」ということはコストアップにも直結してくるので、最終的にはお施主様が判断されることになります。その意思決定のためにも、私たちが持ちうる情報は全て正確にお伝えして、同じ共通認識の上に立つアドバイザー的な存在に、私たちがなっていかなければならないと感じています。
構造設計士として、経験を語り継ぐ使命
──確かに、今回の地震を受けて、施主側の「耐震」への意識も変わっていきそうですね。
林：そうですね。これまでは「構造」というと専門的な話になる分「おまかせで」というお客様も多かったのですが、これからはまた変わってくると思っています。お施主様が満足できる安心安全な建物をつくるためにコミュニケーションを大切にしていきたいですし、新技術もどんどん取り入れていきたいですね。
──耐震における最前線というと、どのようなものがあるのでしょうか。
林：やはり「免震」はより注目されていくと思います。「免震」は「耐震」のさらに上位にあるもので、建物と基礎との間に免震装置を設置し、地盤と切り離すことで建物に地震の揺れを直接伝えないという構造です。大きく揺れないので、建物の中の物もほとんど落下しないんです。
今回の能登半島地震でも、「DMAT（災害派遣医療チーム）」の拠点となった「恵寿総合病院」はまさに免震構造で、弊社で設計担当させていただいた白山市の「松任消防署舎」でも免震構造を取り入れていています。これからつくる災害拠点においては、コストがかかっても選択肢として「免震」も考えていくべきだろうと思っています。
──今日は地震のお話から、構造という知られざる世界も垣間見ることができました。今後もっと「構造」という業界自体も日の目を見ると良いですね。
林：そうですね。「デザイン性」や「機能性」といった建築の華やかな世界の裏方として、「安全性」を担保する「構造」がある。これから構造設計を目指す人が増えていってほしいし、私自身、ずっと続けていきたいです。何より、この地震を経験した一人として、構造の重要性を伝えていかなくてはならない立場にあると思っています。
そして「構造設計」というニッチな世界を盛り上げていきたいですし、だからこそ挑戦したいという若手が現れてくることも期待しています。大きな世界もよいですが、「構造」というニッチな世界で「トップを目指す」というのも面白いんじゃないかと、僕は思っていますね。
（取材：2024年2月）
